【超丁寧記事】チューリッヒ 継続｜継続割引・2年目高い?｜自動車保険･バイク保険

現在チューリッヒで自動車保険またはバイク保険の契約があり、この契約を継続する場合には、自動車保険・バイク保険共にインターネット継続割引が適用されます。

自動車保険では継続1回目(2年目)で最大5,000円割引、バイク保険では一律1,000円割引です。

なお、チューリッヒにはソニー損保やイーデザイン損保にあるような単体の「継続割引」や「無事故割引」はありません。

ではチューリッヒで継続するのはメリットが少ないかというと、割引の数が多い少ないだけでは判断できず、トータルの保険料で比較してみないと判断できないところです。

このページではチューリッヒの継続時の特典について、競合他社の特典との比較を交えて、詳しく見ていきたいと思います。

チューリッヒの継続特典：インターネット継続割引

自動車保険各社は顧客の囲い込みの手法として、自社で契約を継続する顧客に対して様々な特典を用意しています。

その1つが「継続割引」ですが、残念なことにチューリッヒはこの割引を採用していません。

継続割引を採用している会社の数は意外と少なくて、下記のとおりです。

ご覧のように単体の「継続割引」がある会社は少ないのですが、広い意味の継続時の特典となると数多くの会社が採用しています。

継続時の特典のなかで金額的に最も大きいのがインターネット継続割引です。

もちろんチューリッヒも採用しています。

インターネット継続割引は、その名の通り、継続契約をインターネット手続きした場合に適用される割引です。

※インターネット手続きとは、電話やファックスによるオペレーターを介した手続きではなく、パソコンやスマホで契約者が一人で契約手続きを完結させる手続きのことです。

チューリッヒのインターネット継続割引は自動車保険とバイク保険で金額が異なるので、以下、別々にまとめておきます。

なお、チューリッヒ初年度に適用されるインターネット割引は最大20,000円で、インターネット継続割引は最大5,000円になります。

年間保険料により金額が異なります。

（保険始期日が2019年8月1日以降の契約）

※クレジットカードによる11回分割払いの場合は上記金額とは10円単位で異なることがありますがほぼ同額です。

チューリッヒの場合、契約初年度の割引額を多めにして、2年目以降の継続契約のことは重視していないのがわかります。

ただ、2年目をいきなり1,500円割引とすると、通販型自動車保険でしばしば発生する2年目の方が高くなる逆転現象が発生するので、その発生を抑えるために2年目にちょっとだけ上乗せする、というやり方です。

このやり方は、ソニー損保やアクサダイレクトと同様のやり方です。

次はバイク保険です。

自動車保険に比べるとだいぶ地味です。

チューリッヒ・アクサダイレクト・三井ダイレクトの3社をわたしは「バイク保険御三家」と呼んでいますが、インターネット割引に関してはチューリッヒと三井ダイレクトがほぼ同等、アクサダイレクトがややがんばっている(初年度最大10,000円割引)という印象です。（⇒バイク保険 評判｜チューリッヒ･アクサダイレクト･三井ダイレクト）

他社と比較：イーデザイン損保の継続特典

他社と比較：三井ダイレクトの継続特典

他社と比較：そんぽ24の継続特典

他社と比較：JA共済(農協)の継続特典

他社と比較：ソニー損保の継続特典

チューリッヒでは2年目が高くなるのか？

ここまで見てきましたように、チューリッヒの場合、インターネット割引は初年度の割引が最大で20,000円あり、2年目は最大で5,000円です。

実際には最大20,000円割引になるケースは少ないにしても、2年目には半額以下にダウンするケースがほとんどです。

すると、条件によっては2年目の方が高くなるケースも発生するでしょう。

これはインターネット割引の初年度と2年目に大きな格差が付くソニー損保やアクサダイレクトとも共通した弱点です。

ただし、ここで冷静になっていただきたいのは、仮にチューリッヒの2年目が高くなったとしても、同じ条件で比較した他社の保険料より安いのであれば、特に問題はないはずです。

事故もないのに前年より高いのは気分的にいいものではありませんが、たとえ高くなったとしても、それでも他社より安いのであれば、チューリッヒで継続した方がおトクなはずです。

チューリッヒの保険が満期に近づいたら、一度一括見積もりサイトで複数社の保険料を横並びで確認しておくことをおすすめします。

後で後悔しないためにも大変有効な方法ですので、お時間が許せば下記のサイトをご利用ください。

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一般的に自動車保険で2年目が高くなるのはどんなケースか？

どの会社とは言わず、一般的に、自動車保険で初年度より2年目(以降)が高くなるケースがあり、それは以下のような要因が考えられます。

なお、事故で保険を使えば翌年度の保険料は高くなりますが、こうした事故によるケースは除いて考えます。

などが考えられます。

上記以外で、とりわけ高齢者の契約で起こりやすいのが記名被保険者の年齢区分が変わった場合です。

あまり知られていないことですが重要なことなのでちょっと詳しくご説明します。

自動車保険を契約する際は全年齢、21歳以上、30歳以上などの「年齢条件」を選択しますが、実は、これとは別個の年齢区分が存在します。

それを記名被保険者年齢別保険料といいます。※会社により呼び方が異なりますが代理店型も通販型も採用しています

自動車保険の保険料は「年齢条件」と「記名被保険者年齢別保険料」という2重の年齢要因によって保険料を算出しています。

記名被保険者年齢別保険料が適用されるのは、通常「26歳以上補償」「30歳以上補償」の年齢条件の場合です。

これらの年齢条件を設定した契約で、保険始期日時点の記名被保険者の年齢により保険料に差を付けています。

(東京海上日動の場合）

上記区分により保険料を調整しています。※保険会社により区分が異なることがあります

たとえば、記名被保険者が59歳の時に「26歳以上」で保険契約し、1年後にその契約を更新した際、事故を起こしていなくても、あるいは、補償内容は前年とまったく同一でも、更新後の保険料の方が高くなることがあって、これは記名被保険者年齢別保険料のためです。

つまり年齢条件が「26歳以上」であっても、記名被保険者が59歳の人の契約と60歳の人の契約とでは保険料に差が生じるということになり、これが無事故であっても2年目の方が高くなるケースもあるというわけです。

記名被保険者が高齢者の場合に発生しやすい逆転現象です。

結局、チューリッヒで継続するのはおトクか？

自動車保険の競争は年々激しくなっていて、ちょっと目を離しているうちにいつの間にか新しい割引が採用されていたりします。

アクサダイレクトがインターネット割引を最大20,000円に増額したのは2018年7月3日です。

ソニー損保がそれまでイーデザイン損保だけが採用していた無事故割引を2019年4月1日から採用することになりました(業界2社目)。

（※ただし「無事故割引」というのはノンフリート等級制度とは別物です）

その他細々した改定が毎年行われています。

ここまで継続時の特典について解説しておきながら、いまさらこんなことを書くのもヘンな話ですが、結局のところ、個々の割引額の多い少ないで比較してもそれだけでは判断できません。

各保険会社はベースとなる保険料レベルがそれぞれ異なっています。

だから割引だけでは判断できず全てをひっくるめたトータルの金額が問題になります。

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「結局、どこがおトクなの？」

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ご覧いただきありがとうございました。