ものつくり大学|学費と奨学金制度

ものつくり大学・恥ずかしい




ものつくり大学|学費と奨学金制度

ものつくり大学は、2001年、21世紀の幕開けとともに開学したまだ新しい大学です。

理論と実技を融合した革新的なカリキュラムと徹底した少人数教育(教員1人当たりの指導学生数約9人)が特徴です。

社会で即戦力となる真の実力を身に付けることができる工科系大学として、国や産業界からの大きな期待を集めています。

実際、2021年3月卒業の第17期生の就職率は98.0%です。

平均でも就職率96%以上を誇っています。

学費

ものつくり大学への入学時の学費総額、および在学年次ごとの学費総額は以下の通りです。

種別 入学年度 入学次年度以降
入学料 200,000円
授業料 880,000円 880,000円
実験実習費 260,000円 310,000円
施設整備費 260,000円 310,000円
合計 1,600,000円 1,500,000円

上記の金額は全学部共通です。

  • 入学時に支払う学費総額は1,600,000円
  • 2年次以降に支払う学費総額は1,500,000円

ということになります。

学費の納入は一括払いが原則ですが、クォータごとの4回分割払いも可能です。

特待生制度(技能工芸学部)

内容
資格 ものづくり特待生、学力特待生、共通テスト特待生、
数学特待生入試合格者
採用人数 30名
免除額 年間授業料全額(880,000円)免除10名
年間授業料半額(440,000円)免除20名

技能工芸学部のみを対象にした制度です。

ものづくり特待生、学力特待生、共通テスト特待生、数学特待生入試合格者として採用されると、年間授業料の全額(10名)、半額(20名)が免除されます。

一生懸命勉強して学力優秀であることが認められた人に与えられる特典です。

奨学金制度

  • 人物・学業ともにすぐれている学生
  • 経済的理由により修学困難な学生

こうした学生に対して教育の機会均等をはかるために資金を給付または貸与する制度です。

 

給付型奨学金は、返済の必要がありません

貸与型奨学金は、いずれ返済する必要があります

 

ものつくり大学独自の奨学金は全て給付型です。

 

その他、地方自治体、民間育英団体の奨学金制度も利用できます。

 

ものつくり大学奨学金(給付型)

  • 対象:学部2年生、大学院2年生
  • 給付金額:学部一人当たり30万円、大学院一人当たり45万円

学業優秀で、ものつくりに秀で、熱意のある学生に対して給付される奨学金です。

ものつくり大学さくら奨学金(給付型)

  • 対象:学部3年生・学部4年生(各1名ずつ)
  • 給付金額:一人当たり12万円

学業優秀で、ものつくりに秀で、家計に窮している者の経済的負担の軽減を図ることを目的とする奨学金です。

ものつくり大学同窓会奨学金(給付型)

  • 対象:学部2年生~学部4年生、大学院1年生~2年生
  • 給付金額:一人当たり12万円

授業料等の経済的負担の軽減を図るための奨学金です。

総合資格学院奨学金(給付型)

  • 対象:建設学科3年生・4年生各2名ずつ
  • 給付金額:一人当たり12万円

建設学科の学生のみが対象です。

ものつくり大学の掲げる教育理念の下、高度な知識と技術を修め、建築士など建設業にかかわるものづくりの場において枢要な役割を担う有意な人材の育成を図ることを目的とする奨学金です。

日本学生支援機構奨学金(貸与型 / 給付型)

旧日本育英会の奨学金です。学力、人物とも優秀かつ健康であり、経済的理由により学資の支弁が困難な学生を対象に、日本学生支援機構の定める学力基準、収入基準の双方を満たす場合に貸与される奨学金です。

貸与型(2019年度入学者の場合)

 
第一種(無利子貸与) 第二種(有利子貸与)
募集時期 3月下旬~4月上旬(説明会の参加必須)
貸与月額 自宅通学 20,000円、30,000円、
40,000円、54,000円
20,000円~120,000円
(10,000円単位)
自宅外通学 20,000円、30,000円、
40,000円、50,000円、64,000円
返還利率 無利子 無利子年利3%が上限

1年生の出願資格は、高校の評定平均値が3.5以上の人(無利子)、高校の評定平均値が3.2以上の人(有利子)です。

給付型

日本学生支援機構の奨学金には給付型もあります

給付奨学金は、優秀な学生で経済的に修学困難な学生の進学を後押しするための制度です。

高校在学中に採用候補者として採用が内定している人は『採用候補者決定通知』を期日までに窓口に提出する必要があります。

一度採用決定者となっても、給付奨学生としての適格性を保ち続ける必要があります。そのため、毎年12月頃に継続の手続きを行い、適格認定を受けなければなりません。

詳しくは日本学生支援機構ウェブサイトへ。

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