飛び石 車両保険なし｜車両保険入ってないと飛び石は対象外

飛び石によってフロントガラスなどにヒビや傷が付いた場合、車両保険の「飛来中・落下中の他物との衝突」により補償されます。

車両保険に入ってない場合は対象外になります。

なお、車両保険のエコノミーでも一般条件でもいずれも飛び石の損害は補償されます。

このページでは車両保険と飛び石による損害についてわかりやすく解説しています。

しばらくお付き合いいただけると幸いです。

飛び石：相手に請求したいところだが、結局は車両保険で

走行中に飛び石が飛んできてフロントガラスなどにヒビが入る損害は全国各地で頻発しています。

珍しい事故ではありません。

飛び石の原因を探ると、たいていの場合、前を走る車のタイヤが弾いたり、対向車線の車が弾いたり、ほとんどがそういったケースです。

いずれの場合であっても、被害を受ける瞬間は突然やってきて、明確にどこから飛んできた石かを判断することは困難です。

仮に、ドライブレコーダーに石を弾いた車が記録され、確証を得た中で相手運転手を制止してパーキングや路側で話し合いを行っても、相手がすんなりと損害賠償に応じることはまずないでしょう。

飛び石は故意にやることではないし、ドライバー自身に石を飛ばしたという自覚はないことから、責任を追及することには困難が伴います。

と言うより、そもそも法的には飛び石は器物損壊罪きぶつそんかいざいには問えないのが通説です。※「飛び石　損害賠償」で検索すればいくつかの弁護士事務所の見解がヒットします。いずれも「責任は問えない」という内容です。ただし、トラックやダンプカー等の荷台の荷物が落下して後続車に損害を与えた場合は損害賠償を問える可能性があります。

すると、飛び石による損害は自分で何とかしなければなりません。

そこで保険が出番となるのですが、この際、自動車保険の特約である車両保険に入っているかどうかが鍵になります。

車両保険なしの自動車保険では、飛び石による損害は一切補償されません。

車両保険に入っている場合のみ、補償されます。

車両保険にはエコノミーと一般条件の2つの補償タイプがありますが、飛び石の損害はいずれのタイプでも補償されます。

飛び石：保険を使うか使わないか判断に迷う

飛び石でフロントガラスにヒビが入ると、修理費用は2万円～5万円ほどかかると思います。

フロントガラスの交換となると、社外品の場合で、軽自動車で5万円～8万円、普通車（登録車）で7万円～10万円（共に工賃込み）くらいになると思います。

※ディーラー等で純正品に交換する場合は、上記金額に3万円～5万円の上乗せになると思います

また、ボンネット等に傷が付いた場合は、飛び石の大きさによりますが、3万円～10万円といったところだと思います。

いずれにしても、こうした金額は、車両保険との関係で言うと、実に微妙な金額になります。

とりわけ、フロントガラスの小さなヒビや、ボンネットのわずかな傷を修理するケースでは、保険を使うか使わないか大いに迷うことになると思います。

保険を使えば翌年度の保険料が上がりますから、上がる保険料と修理費用とを天秤にかけて判断します。

その際、先ほど触れた免責金額も含めて考慮する必要が出てきます。

詳細は後ほど解説します。

飛び石：「1等級ダウン・事故有期間1年」

車の保険の特約の1つに車両保険があります。

飛び石による損害は車両保険に加入していないと補償されません。

車両保険には大別すると2つの補償タイプがあって、それがエコノミー+Aと一般条件です。※通常「エコノミー」と呼ばれるのは「エコノミー+A」のことです

下記の表は、エコノミー+Aと一般条件の補償内容、保険を使ったときの等級の落ち方についてです。

飛び石による損害は、上から6行目の「飛来中・落下中の他物との衝突」です。

ご覧のように、飛び石による損害は、エコノミー+Aでも一般車両でも支払い対象になり、保険を使うと翌年度の等級は1つダウンします。※事故有期間1年も付く。事故有期間については後ほど解説します

フロントガラスであってもボンネットであっても、飛び石による損害額が30万円とか50万円であれば、誰も迷うことなく保険を使うでしょう。

しかし、悩ましいことに、飛び石による損害の多くは、比較的小額な修理代で済むことが多く、それゆえ多くの保険契約者の頭を悩ませるわけです。

結局のところ、保険を使うべきか自腹を切るべきか、具体的な数字で判断するしかありません。

次の項目で、具体的な数字の出し方についてご説明いたします。

参考になさってください。

飛び石：保険を使うか使わないか計算する方法と使う目安

飛び石による1等級ダウン事故で保険を使った場合に翌年の保険料がどれだけ上がるか。

これが事前にわからなければ、保険を使う使わないを判断できません。

そこで、保険を使った場合の将来保険料をシミュレーションしてみたいと思います。

※実際の保険料算出には、年齢条件・料率クラスなども影響しますが、ここではイメージをつかんでいただくために簡略化しています

下の表の左側は、保険を使ったために11等級から1つダウンし、いったん10等級に戻ってからの保険料推移（2年間）です。

右の表は、保険を使わずにいた場合のその後の保険料推移で、12等級から2年間の数字です。

※「2年間」で比較するのは、1等級ダウンしたものが元の等級に戻るのに2年かかるからです。しかし何年間の推移で比較するのがいいかは考え方によって意見が分かれるところです

さて、2年後の保険料総額を比較すると、保険を使った場合が123,000円で、使わなかった場合が97,000円です。

その差額は26,000円になります。

すると、あくまでも概算になりますが、26,000円がいわゆる「損益分岐点そんえきぶんきてん」になってきます。

ですから、車の修理費が26,000円を超える場合は、「保険を使ってもいいかな」という判断になりますし、車の修理費が26,000円を下回るケースでは、「ここは自腹を切っておこうか」ということになります。

上の計算は年間保険料が50,000円のケースでした。

もう少し幅を広げて、30,000円、50,000円、80,000円、100,000円、120,000円、150,000円で上記とまったく同じ計算をしたものが下の表になります。

いかがでしょう？

大まかなイメージはつかんでいただけたのではないでしょうか。※金額はあくまでも目安です

なお、上記「損益分岐点」の金額に免責金額を絡めて考慮する必要があります。

たとえば、上の表で年間保険料が100,000円のケースでは、「損益分岐点」は51,000円です。

もしも修理総額が100,000円の場合、「損益分岐点」の51,000円を2倍近く上回っているので、迷いなく保険を使いたいところです。

ただし、もしも免責金額が5万円で設定してあれば、保険から支払われるのは50,000円だけです（100,000円-50,000円）。

そうなると、保険から出る金額は「損益分岐点」とほとんど変わりませんから、この場合は、保険を使っても使わなくても計算上は「どちらも同じ」ということになります。

このように、免責金額も考慮したうえで最終判断する必要があります。

実は、上の保険料シミュレーションは、ソニー損保のホームページにある概算保険料ツールを利用して算出しています。

みなさんも、ご自分の条件を入力して、（あくまでも概算になりますが）保険料を算出してみてください。

大まかなイメージはつかめると思います。

ところで、実は、ここからが本題になります。

保険料のシミュレーションの話をしましたが、なにもみなさんが上で紹介したソニー損保の計算ツールを利用したりしなくても、みなさんが加入している保険会社の事故担当者が、通常業務の一環として、ちゃんと保険料を算出してくれます。

各保険会社には、ソニー損保の概算保険料ツールをより厳密にした、「将来保険料計算ツール」（名称は会社により様々ですが）というアプリがあります。

そのアプリで、個別具体的にみなさんのデータを入力して、10円単位まで正確な将来保険料を、上の一覧表のように「一瞬にして」算出してくれます。

ディーラーや修理工場から修理の見積額の連絡が入り、いよいよ保険を使うか使わないかという段階になれば、その計算結果を担当者が提示してくれるので、みなさんは担当者の助言も考慮しつつ、保険を使う使わないの判断をすればいいことになります。

みなさんご自身で複雑な保険料計算をする必要は一切ありません。

代理店型の自動車保険でも通販型の自動車保険でも、いずれもちゃんとやってくれます。

飛び石：保険を使う使わないは事故処理の最終段階で意思表示すればOK

これは意外と誤解している方が多い事柄なので、念のために書かせていただきます。

飛び石に限らず、どういう形態の事故であれ、とにかく事故で保険会社に事故届けをすると、以後は、保険会社が事故の相手やディーラーや修理工場などと連絡を取り、契約者であるあなたにも報告を入れ、事故解決に至るまでの様々な手続きや連絡をあなたに代行してやってくれます。

こうしたサービスは、その事故が「保険金支払いの対象になる事故」である限り、保険会社は提供する義務があります。

ところが、保険の契約者の中には次のように理解（誤解）している方がいらっしゃいます。

「今回の事故は修理代が小額になりそうだから、もしかしたら保険を使わないかもしれない。でも、保険会社に事故連絡したら、結局、保険を使わないといけないことになるのでは？そうなったら困るから、ここは自分でやることにしよう。でも、どこから手をつければいいのか･･･」

このように一人で悩んでしまう方がいらっしゃいます。

とりわけ、飛び石の損害は相手を特定できないことがほとんどなので、事故直後に保険会社に報告しないケースが結構あります。

先ほど、「保険金支払いの対象になる事故」と書きました。

これは「支払いの対象」になるかどうかが問題で、最終的に保険金を支払うか支払わないかは無関係です。

損害額が1万円とか2万円の事故で、車両保険を使うことはまずないだろうという事故であっても、保険会社は事故解決のためのサービスを提供する義務がありますし、実際、提供してくれます。

修理代が小額になることが予想される事故であっても、事故解決までには、車をディーラーや修理工場に入れ、見積もりを取り、修理の際には代車を手配するなど、様々な手続きが必要になります。

保険会社にやってもらうことはたくさんあるのです。

これを一人でやれますか？

ですから、相手がある事故であれ単独の事故であれ、保険金支払いの対象になる事故が発生したら、損害額の見込みが多い少ないに関係なく、まず保険会社に事故届けを出し、その後の事故処理は保険会社に任せてください。

事故届けをすると、後日、保険会社から「保険金請求書」という書類が送られてきます。

アクサダイレクトHPより

あなたが確実に保険を使う場合は、この書類に必要事項を記入し、保険会社に返送してください。

使うか使わないか迷っている場合は、この書類を送らず、手元に保管しておいてください。

保険会社は、「保険金請求書」がなければ保険金の支払い手続きに入れません。

※小額の事故の場合は「保険金請求書」を省略して電話等での口頭による意思確認だけで支払い手続きを完結するケースもあります。この場合でも、保険会社が勝手に支払いに入ることはなく、必ず契約者の意思確認を行います。

いずれにしても、どんな軽微な事故でも、まず保険会社に事故届けを出し、一連の事故処理を代行してもらうことです。

保険を使うか使わないかは、修理見積もりが出た段階で、保険会社の事故担当者に出してもらった将来保険料とを天秤にかけ、そこで最終的な判断をすればいいことです。

保険会社を大いに活用して欲しいと思います。

そのためにお金を払っているのですから。

代理店型でも通販型でも、この点に関しては、対応に違いはありません。

事故有係数じこありけいすうとは？

自動車保険のノンフリート等級制度は、ただ単に何等級であるかが問題ではなく、「直近の事故歴」の有無がわかるような表示の仕方になっています。

たとえば、「20等級・事故有期間0年」といった表示で、保険証券にもそのように記載されます。

そこで、キーワードとなるのが「事故有係数じこありけいすう」と「事故有期間じこありきかん」です。

以下、順次解説していきますので、しばらくお付き合いください。

高速道路を走行中、前方を走る車のタイヤがはじいたと思われる飛び石がフロントガラスに当たり、10センチ程度のヒビが入ったので、後日、車両保険から修理費用を支払ってもらったとします。

これは1等級ダウン事故なので、翌年度の等級は1等級ダウンします。

現在が11等級だとすると、10等級になります。

ここで次の比較表をご覧ください。

同じ10等級なのですが、「事故有」と「無事故」で割引率が違います。

2012年10月までは同じ等級に2つの割引が並存するようなことはありませんでした。

しかし現在の等級制度では、事故で保険を使った結果として10等級になった人と、無事故で一つずつ等級の階段を上ってきた結果として10等級になった人とを、同じ扱いにしては不公平だという理由から、このように割引率に差を付けています。

10等級の場合は、実に22ポイントも割引率に差が付いています。

たった1等級ダウンしただけでも、保険料的にはかなり高くなるということです。

このように、事故で保険を使った場合に適用される割引率のことを「事故有係数」と呼びます。

いっぽうで、無事故を続けている場合に適用される割引率のことを「無事故係数」と呼びます。

参考までに、自動車保険のすべての等級（1等級から20等級）を一覧表でご覧ください。

※事故有係数と無事故係数の2系統に分かれるのは7等級～20等級だけです

事故有期間じこありきかんとは？

前の項目の例を続けます。

11等級だった人が、1等級ダウン事故で保険を使ったために翌年の保険が10等級にダウンした場合、事故有期間じこありきかん（事故有係数適用期間じこありけいすうてきようきかん）が1年付きます。

1等級ダウン事故なので「1年」、3等級ダウン事故なら「3年」が付きます。

自動車保険証券（赤枠の中の黄色のマーカー部分が事故有期間の表示）

上の画像では事故有期間は「0年」ですが、1等級ダウン事故で保険を使った場合の翌年の保険証券には「1年」と表示されます。※3等級ダウン事故なら「3年」と表示

この事故有期間というのは、前の項目で解説しました「事故有の割引（事故有係数）を適用する期間」のことです。

つまり、1等級ダウン事故で保険を使ったら、1年間だけ事故有係数を適用しますが、1年過ぎたら11等級に戻り、戻ったその11等級は事故有係数ではなく元の割引率（無事故係数）になる、ということです。

3等級ダウン事故で保険を使ったら、3年間高い保険料を適用するけれど、3年間無事故であれば4年目には元の等級に戻ります。

もしも同じ年度に2度、3度と事故を起こして保険を使ったら、その分は加算されるのですが、事故有期間は最長6年で打ち止めになるので、たとえば3等級ダウン事故で3回保険の支払いを受けても事故有期間は9年ではなく6年ということになります。

話を整理します。

11等級だった人が1等級ダウン事故で保険を使うと、翌年の保険は10等級になります。

この10等級は、無事故で等級を上ってきた人の10等級とは割引率が異なり、より割引率の低い事故有の割引（事故有係数）となります。

同時に、事故有期間が1年付きます。

1年間は事故有の割引によって高い保険料を支払うことになりますが、1年間無事故で過ごせば、2年目にはまた11等級に戻ります。

戻った11等級は、事故有期間の1年がリセットされているので、また無事故の割引が適用されます。

ご覧いただきありがとうございました。