自動車業界でソフト人材獲得競争が激化している！

1. ホンダは2030年までにソフトウェア人材を現在の倍の1万人に増やす計画を発表した。このために、インドのIT企業との提携を強化する予定。
2. トヨタ自動車は2025年までに約9000人の社員を再教育し、ソフトウェア開発のスキルを持たせる予定である。
3. ホンダは現在、社内外で約5000人が車載ソフトの開発に携わっており、その中でもインドの開発会社、KPITテクノロジーズと提携を強化し、2030年までにホンダ向けの開発人材を現在の1100人から2000人に増やす計画。
4. インドのITエンジニアの数は世界で3位の226万人と多く、日本の132万人を上回る。インドは工科大学が多いことと、初等教育でプログラミングを採用していることがその理由とされる。
5. ホンダは自社の人材も増やし、青山真二副社長は「ホンダの専属チームのようなものをつくりながら開発を進める」と述べた。
6. ホンダは2025年に独自開発したソフトを初めて搭載した電気自動車を北米で販売する予定で、基幹機能のソフト設計は自社で行い、プログラミング作業や実効性の検証などは提携企業と協力する計画。
7. トヨタは既存の新車製造や販売部門の社員を電動化や自動運転の新領域に転換させる予定で、グループ全体で今後1万8000人規模の開発体制を整える。
8. 外部からの中途採用に占めるソフト開発人材の割合はトヨタでは50%に拡大している。
9. ボストン・コンサルティング・グループによれば、車載ソフトが生み出す利益は2021年の100億ドル（約1兆4000億円）から、2035年には260億ドルに増加すると予測されている。

「ソフトウェア定義車両（Software-Defined Vehicle, SDV）」とは、自動車の機能や特徴が大部分または全てソフトウェアによって決定され、ハードウェアの枠組み内でソフトウェアが自由に機能を変えられるタイプの自動車を指します。

以下、SDVの特徴をいくつか挙げてみます。

1. 柔軟性: ソフトウェア定義車両は、新しい技術や機能を追加する際に物理的な部品の交換や追加を必要としないため、時間とコストを大幅に削減することが可能です。
2. アップデートが容易: SDVはオーバー・ザ・エア（OTA）という無線通信を使ったソフトウェア更新技術を利用し、リモートから車両の機能を更新することができます。
3. パーソナライゼーション: ドライバーの好みに応じて車両の機能をカスタマイズすることが可能になります。例えば、インフォテインメントシステム、運転支援機能、さらには運転感覚までを個々のユーザーに合わせて調整できます。
4. ビジネスモデルの変化: 車がSDV化することで、自動車メーカーは車両の販売だけでなく、ソフトウェアのアップグレードや新機能の提供といったサービスを提供することで収益を得ることができます。

テスラはSDVのパイオニアとも言え、そのソフトウェア主導のアプローチにより、新機能の追加や既存機能の改善をユーザーが自由に行えるビジネスモデルを確立しました。

多くの企業がこれに追随する形でSDVへの移行を進めています。

従来の自動車メーカーは、ハードウェア中心のアプローチからソフトウェア中心のアプローチへの転換を迫られています。

そのためには、ソフトウェア開発のスキルを持つ人材を大量に確保し、彼らの能力を最大限に活用する必要があります。

また、SDVは車両のセキュリティにも新たな課題をもたらします。

OTAによるソフトウェア更新は、ハッキングに対する新たなリスクを生む可能性があるため、セキュリティ対策も重要な課題となります。

いずれにしても、SDVは自動車産業に大きな変革をもたらし、その結果、自動車の機能、パフォーマンス、ユーザーエクスペリエンスは大きく向上する可能性があります。

車のSDV化と自動運転技術の実装はほぼ同じ意味を持つ