ドライブレコーダー｜事故時のデータ転送とはどんな機能？
（Wi-Fi機能がついたドライブレコーダーは、スマホにデータ転送して、スマホの画面でリアルタイムで撮影映像を見ることができます。ただし、このページで扱う「データ転送」とは、こうした個人的なデータのやり取りではなく、事業所や保険会社との間で行われるデータ転送についてです。）
一般の人が使うドライブレコーダーには通信機能は付いていないのが普通ですが、次の2つは通信機能により事故時のデータが転送されます。
- バス、タクシー、トラック等の営業車両が事故にあった場合、その衝撃を検知して事故の映像を記録すると同時に、その映像データを営業所の管理者の元へ、ドライバーの操作なしに、自動的に転送します。これにより、管理者は速やかに警察や救急車を手配することができ、社員の安全・安心の向上に貢献できます。
- 自動車保険のドライブレコーダー特約は大手代理店型4社が採用していますが、この特約で貸与されるドライブレコーダーには、上記営業車両と全く同じ事故時の映像データの自動転送機能が付いています。事故にあった保険契約者は、自分では何の操作をすることなく、事故時の映像が保険会社の事故担当者に送信され、事故担当者は通信機能を使って保険契約者と会話します。「おケガはありませんか？」「救急車を手配しましょうか？」などなど、事故直後で混乱している保険契約者の事故対応を手助けします。そして、この時転送された事故時の映像データは、その後の示談交渉の重要な証拠として活かされます。
事故の映像データ以外も転送される
バスやタクシーなどの営業車両も、自動車保険のドライブレコーダー特約に加入している車両も、いずれにも共通していることですが、転送されるデータは事故時の映像だけではありません。
GPSとGセンサーにより、どの経路を走行し、どの信号で急ブレーキをかけ、どの道路を時速70キロで走り、どの地点に何分停車していたか・・・といった様々なデータがリアルタイムでデータ転送されます。
ある意味で、プライバシーはないようなものです。
ただし、それとトレードオフの関係で、安全と安心が得られるのは確かです。営業車両のドライバーにも、ドライブレコーダー特約に加入しているドライバーにも、転送された様々なデータをAIが分析して、その分析結果を月に1度くらいの頻度で手渡されます。
そこには、急ブレーキを頻繁に使う傾向にあるとか、速度超過が頻繁にあるとか、各運転者の癖や傾向が数値として示されています。
これにより、ドライバーは自分自身を客観的に見つめる習慣が付き、実際に、このシステムの導入で事故率が減少していることが報告されています。
まだドライブレコーダーを使ったことがない方には、自動車保険のドライブレコーダー特約をおすすめします。年間9,000円前後の追加料金で、ドライブレコーダーが貸与されます。ドライブレコーダー特約をやめにする場合は、返却します。
下記の記事も参考にしていただけると幸いです。
⇒⇒【4社比較】自動車保険のドライブレコーダー特約(ドラレコ特約)｜比較･おすすめ･割引
⇒⇒ドライブレコーダーの取り付け費用･工賃｜前後･前だけ・駐車監視
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