【超丁寧記事】バイク 任意保険 加入率|125cc超(二輪自動車)は40%強

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バイクの任意保険の加入率は、125cc超のバイク(二輪自動車)で約42%です。

125cc以下のバイク(原付バイク)には信頼できる統計データがありませんが、125cc超のバイクより低いことは確実です。

4輪の自動車の場合は共済を含めると任意保険の加入率は90%前後はあるはずで、この違いには驚くばかりです。

事故率の高さにしても、いったん事故が起こった際の損害の程度にしても、より任意保険が必要なのはむしろバイクの方であるはずなのに、現状は恐ろしいことになっています。

インズウェブ・バイク保険一括見積もり

バイク任意保険の加入率:125cc超のバイク(二輪自動車)は約42%

二輪自動車は約42%・バイク 任意保険 加入率|125cc超(二輪自動車)は40%強

損害保険料率算出機構の統計データによると、二輪自動車(125cc超のバイク)の対人賠償保険・対物賠償保険への加入率は以下のとおりです。

二輪自動車(125cc超のバイク)の任意保険加入率
対人賠償対物賠償
加入率42.3%43%

(損害保険料率算出機構「自動車保険の概況(114ページ)」:2018年3月末の集計データ)

125cc超のバイクが任意保険に加入するとしたら、単体のバイク任意保険しか選択肢はありません。

自動車保険の特約であるファミリーバイク特約は125cc以下の原付バイクしか入れません。

そこで単体のバイク任意保険ですが、通常、バイク任意保険には対人賠償と対物賠償はセットで加入するので、上のパーセンテージはそのまま単体のバイク任意保険の加入率と解釈して問題ないと思います。

バイク任意保険の加入率:125cc以下のバイク(原付バイク)は約11%?

原付バイクは11%・バイク 任意保険 加入率|125cc超(二輪自動車)は40%強

一方、原付バイク(125cc以下のバイク)については信頼できる統計データが存在しません。

原付バイクの場合、単体のバイク任意保険にも入れますし、自動車保険の特約であるファミリーバイク特約にも入れます。

原付バイクの場合、この単体のバイク任意保険の加入率が見当たりません。

また、ファミリーバイク特約の場合は、家族が何台バイクを所有していても一契約で入れる特約なので、たとえファミリーバイク特約の加入率がわかったとしても、個々のバイクの厳密な加入率はわからないことになります。

とは言え、二輪自動車(125cc超のバイク)の加入率より低いことは確実です。

一括見積もりサイト・インズウェブによると原付バイクの任意保険加入率は11%程度となっています。※ただしデータの出所は不明

たぶんこの11%のなかにはファミリーバイク特約は入っていないと思いますので、ファミリーバイク特約を含めるともう少し数字は上がりそうです。※ファミリーバイク特約は立派な「任意保険」です

いずれにしても、125cc超のバイクも125cc以下のバイクも、身の毛がよだつほど加入率が低いのは間違いないところです。

バイク任意保険の加入率が低い原因は?

加入率が低い原因は・バイク 任意保険 加入率|125cc超(二輪自動車)は40%強

みなさんご存知のように、近年、自車保険の加入を促す声が高まっています。

自転車の場合、バイクのような強制保険(自賠責保険)が存在しないので、自転車保険に未加入な場合は文字通り「無保険状態」になります。

その点、バイクには強制保険(自賠責保険)が義務付けられていて、一部期限切れを放置しているバイクはあるものの、全体としては最低限の補償(対人賠償のみ)は確保されているので、完全な「無保険状態」はかろうじて免れているところはあります。

けれども、このことが逆にバイク任意保険の加入率の低さに社会が鈍感になっている要因なのだと思います。

もうひとつの要因として、保険会社のバイク任意保険への取り組み意欲の低さ、この点を指摘しておくべきでしょう。

この点に関しては、当ブログで集中的にバイク保険関連の記事を書く中で明確になってきたことです。

まずは、以下、単体のバイク任意保険を扱っている保険会社の一覧をご覧ください。

バイク任意保険:取扱有無
保険会社バイク保険
アクサダイレクト ◯
チューリッヒ ◯
三井ダイレクト ◯
ソニー損保 ×
おとなの自動車保険 ×
イーデザイン損保 ×
SBI損保 ×
損保ジャパン ◯
東京海上日動 ◯
三井住友海上 ◯
あいおいニッセイ ◯
JA共済(農協) 〇
全労済 〇

全ての保険会社は網羅していませんが、わたしたちが耳にする機会が多い保険会社はほぼ入っていると思います。

ご覧のように、通販型保険会社では「バイク保険御三家」と呼ばれるアクサダイレクト・チューリッヒ・三井ダイレクトの3社のみです。

「バイク保険御三家」というネーミングはわたしが勝手に付けたのですが、ちゃんと理由があります。

それは上記保険会社の中で最も本気でバイク保険に取り組んでいる保険会社がこの3社だからです。

たとえば、ホームページ上でバイク任意保険の見積もり試算ができるのは「バイク保険御三家」と全労済だけです。

大手代理店型の損保ジャパン・東京海上日動・三井住友海上・あいおいニッセイの4社は、自動車保険の見積もり試算はできますがバイク任意保険の見積もり試算はホームページ上でできません。

しかも、この4社のホームページをご覧になるとわかることですが、バイク保険を紹介するページはほぼないに等しい状況です。※損保ジャパンはちょっとだけある

まるでやる気がないのです。

わたしも、記事を書く上で、ホームページや約款を見ても不明な場合は各保険会社に電話で問い合わせることが何度かあります。

その際、「バイク保険御三家」の受け答えは、「ああ、こういう質問に慣れているんだな」ということが伝わってくるのに対して、その他保険会社や共済の受け答えは、いずれも「え、何、その質問」というオペレーターが戸惑う息遣いがわかるものでした。

具体的には、50ccのバイク任意保険に入っていた人が400ccのバイクに乗り換える場合、任意保険をそのまま使えるのか、つまり50ccから400ccに等級継承ができるのかできないのか、これを各保険会社に電話で質問した時のことです。※ちなみに「等級継承できない」が答えです

「バイク保険御三家」では3社とも即答でした。

しかし大手代理店型保険会社4社とJA共済は、即答ではなく、マニュアルを確認したのか上司に相談したのか、しばらくしてから回答がありました。

全労済は比較的慣れているようでしたが、やや説明内容に不正確な点がありました。

誤解のないように付け加えておきますが、わたしは、質問に対して即答するのがマルで調べてから答えるのがバツと言っているのではありません。

あやふやな内容を即答されるよりしっかり確認してから答えてくれるほうがずっとありがたいことで、即答できるできないは重要ではありません。

わたしが申し上げたいことは、「バイク保険御三家」のオペレーターは明らかにバイク保険に慣れているということです。

手馴れていて、普段からよく受ける質問に粛々と答えるという印象を受けました。

それに対して、他のオペレーターはバイク保険そのものに苦手意識を持っていると感じたのです。

わたしは自動車保険の記事を書くときもやはり各保険会社に電話で何度も質問していますが、自動車保険のときはもっとやり取りがスムーズです。

ですから、こういう結論になります。

アクサダイレクト・チューリッヒ・三井ダイレクトの3社はバイク保険を本気で販売しようという意思を持っている。

その他はとりあえず商品ラインナップにバイク保険を入れてはいるけれど本気で販売するつもりはない。※全労済はやる気がある方だと思います

こういう結論です。

このように実質的に3社しかバイク保険の普及にエネルギーを注いでいない現状が、バイク任意保険加入率約42%(125cc超のバイク)という結果を招いている一因であると思います。

※わたしは他のページでもバイク保険に関しては「バイク保険御三家」(と全労済)を全面的におすすめし、その他は軽く扱っていますが、それはこうした理由からで、決して何らかの利害や感情によるものではありません。なお、自動車保険の特約であるファミリーバイク特約に関しては、いずれの保険会社もごく普通に取り組んでいますから、特に優劣はないと思います。

安く加入する方法を探す⇒⇒加入率アップ

安く加入する方法を探す・バイク 任意保険 加入率|125cc超(二輪自動車)は40%強

バイク任意保険の加入率の驚くべき低さの要因について触れましたが、あるいは、もっと単純に、

バイクの任意保険って、きっと高いんだろうな・・・

と思ってずるずると加入を後回しにしているケースもあるのではないでしょうか。

そこで、ズバリ、バイク任意保険の値段・保険料・金額・料金をご紹介します。

バイク任意保険:料金はどのくらい?

料金はどのくらい・バイク 任意保険 加入率|125cc超(二輪自動車)は40%強

わたしたちネットユーザーがウェブ上でバイク保険の見積もり試算をし、契約もウェブ上でできる保険会社は3社のみです。

「バイク保険御三家」と呼ばれるアクサダイレクト・チューリッヒ・三井ダイレクトの3社です。

そこでこの3社のバイク保険の保険料を比較してみます。

(全)は全年齢、(21)は21才以上のことです。

単体のバイク保険:保険料比較表
保険会社125cc以下125cc超~250cc以下250cc超
アクサダイレクト(全)48,850円(全)87,690円(全)97,120円
(21)28,640円(21)47,310円(21)52,060円
チューリッヒ(全)64,110円(全)172,440円(全)172,440円
(21)39,760円(21)47,220円(21)47,220円
三井ダイレクト(全)52,150円(全)88,670円(全)88,670円
(21)26,950円(21)42,700円(21)42,700円

(保険料は改定により変動している場合があります)

【試算条件】新規6等級 / 対人:無制限 / 対物:無制限 / 搭乗者傷害:300万 / 自損事故傷害保険1500万 / 無保険車傷害保険2億円 / ロードサービス付 / インターネット割引適用※上記3社だけでなくどの会社のバイク保険にもロードサービスが自動セットされています

年齢条件は、26才以上や30才以上を選べる会社もありますが、3社に共通している全年齢と21才以上だけで比較しました。

上記比較表でおおよその保険料水準がわかると思います。

アクサダイレクトと三井ダイレクトはほぼ同水準です

チューリッヒは全年齢が突出して高いです

ただし、チューリッヒは30才以上を選択できますし、大型バイクでは優位になるケースが多いです。

いずれにしても、単体のバイク保険は免許取り立ての若い人が新規で加入する場合はけっこう値段は高くなります。

そのかわりに、無事故で数年経過していくと、無事故割引が進行するだけでなく、年齢条件もより有利な条件に移行するので、保険料はかなり安くなります。

将来的にずっとバイクに乗り続ける予定の人には単体のバイク保険をおすすめします。

今はバイクだけれどそのうちに自動車に乗り換える見込みの方には自動車保険の特約であるファミリーバイク特約をおすすめします。※125cc以下の原付バイクにお乗りの場合

ファミリーバイク特約は最初から保険料が安いです。※そのかわり年数が経過しても保険料は安くならない

下記サイトでは「バイク保険御三家」の見積もり結果が即座にわかります。

東京海上日動を除いた大手代理店型保険会社の見積もりもできますが、即座に結果がわかるのではなく、代理店からの電話で見積もりを出しますし、契約もあいだに代理店が入ります。

インズウェブ・バイク保険一括見積もり
アクサダイレクト・バイク保険・見積もり・金額・料金・値段・保険料

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2019年4月20日

次に自動車保険の特約であるファミリーバイク特約の料金です。

赤字の部分です。

バイクの保険種類
強制保険(自賠責保険)———
任意保険(バイク保険) 単体のバイク保険
 ファミリーバイク特約※自動車保険の特約

 

ファミリーバイク特約は自動車保険の特約なので、まず自動車保険の契約があることが前提になります。

また、お乗りになるバイクが125cc以下の原付バイクが対象で、125cc超のバイクは対象外です。※運転免許証で「原付バイク」というと50cc以下のバイクのことですが、バイク保険では125cc以下のバイクのことを「原付バイク」と呼びます

単体のバイク保険と異なりファミリーバイク特約はほぼ全ての保険会社が扱っています。

現在あなたが加入している自動車保険がどの会社であってもほぼ同じ内容のファミリーバイク特約に加入できます。

金額はすべて「年額」です。

ファミリーバイク特約:保険料比較一覧
保険会社自損事故型人身傷害型
ソニー損保 8,090円 21,820円
おとなの自動車保険(セゾン損保) 6,520円 18,240円
アクサダイレクト 7,300円 なし
チューリッヒ 11,020円 なし
三井ダイレクト 10,270円 14,130円
イーデザイン損保 10,540円 なし
SBI損保 7,950円 21,710円
損保ジャパン 9,370円 29,690円
東京海上日動 9,960円 24,800円
三井住友海上 11,500円 38,480円
あいおいニッセイ 10,750円 34,710円
JA共済(農協) 4,380円 なし
全労済 不明 7,980円

(保険料は改定により変動している場合があります)

※三井ダイレクトのファミリーバイク特約は3タイプありますがウェブ見積の画面では自損型と人身傷害型しか選択できないので上の表では2タイプのみの表示です

※上記ファミリーバイク特約の保険料は「定額」です。つまり等級・年齢条件が変わっても保険料は変わりません

※全労済のホームページでの見積もり試算では主契約のマイカー共済に人身傷害が付いたプランしか計算できないので自損事故型の保険料は「不明」としました

自動車保険・ファミリーバイク特約・人身傷害型・自損型・通勤・盗難・車両保険・保険料・必要・年齢・自転車

【超丁寧解説】ファミリーバイク特約は万能|自損型・人身傷害型|詳細解説

2019年3月24日

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